【Stripe】審査にかかる時間や厳しさ、落ちる原因と代替手段を紹介します

stripeは個人・法人問わず利用できる、キャッシュレス決済代行サービスです。

一方で、公式サイトの紹介ページが複雑なため、審査基準がよく分からないという方も多いのではないでしょうか。

• stripeはどんな審査を行っている？
• stripeの審査は厳しい？
• stripeの審査で落ちる理由とは

ここでは上記3つのポイントとともに、stripeの審査を通過するための対策や、万が一審査落ちしたときの代替手段を紹介します。

stripeの審査時間はどの程度かかる？

stripeはECサイトとの連携や専用プラットフォーム、サブスクリプションの継続請求など、幅広い決済方法に対応できるソリューションを提供しています。

そんなstripeを利用するためには、アカウント作成と必要事項の入力、書類提出が必要です。

必要事項の入力と書類提出を終え、問題がなければ最短で数分、最大でも24時間以内に審査結果が通知されます。

stripeの審査基準と落ちた理由の可能性

stripeは事業規模を問わず、アカウント作成と数分程度の審査のみで利用できるため、審査に落ちるケースは滅多にありません。

ただし、100％落ちないというわけではなく、提出した情報によっては審査に落ちたり、一部のサービスに利用制限がかかったりする場合があります。

stripeの審査基準

stripeも他社の類似サービスと同じく、明確な審査基準は開示していません。

ただし、ヘルプページやガイドラインなどで、どのようなケースがアカウント作成を断られるか、または売上金の入金を断られるかが解説されています。

アカウント作成を断られる主な理由は、stripeのサービスを犯罪行為（第三者から見てそう誤解される場合も含む）に利用したり、禁止業種で利用したりしようとすることです。

禁止業種は、たとえば次のものがあげられます。

• 違法薬物など違法な商品・サービスの販売
• 第三者の知的財産を侵害する商品・サービスの販売
• ねずみ講など不公正・搾取的な商品・サービスの販売
• アダルトコンテンツ・サービスの販売
• 保釈金立替業者など特定の法務サービスの提供
• 危険物等の販売
• ギャンブル

いわゆる情報商材は、内容によっては不公正・搾取的な商品・サービスの販売と判断されるため、審査が厳しくなります。

また、stripeはアメリカの企業が提供するサービスのため、他にも国別の禁止業種が定められている点に注意しましょう。

日本の場合、上記の他に動物、健康器具、個人への寄付など、いくつかの禁止業種が定められています。

stripeの審査に落ちた理由

stripeはアカウント作成時の他、実際にサービスを利用したときにも簡単な本人確認が行われます。

アカウント作成時に審査に落ちた場合は、たとえば次の理由が推測されます。

• 記入事項に誤りがあった
• 禁止事業に該当していた
• 事業のウェブサイト情報が不足していた

まず考えられるのが、記入事項に誤りがあったケースです。

stripeのアカウント作成時は、会社名や事業内容、事業ウェブサイト、代表者情報など複数の情報を申込みフォームに入力します。

誤字脱字があったり、ウェブサイトのURLが誤りだったりすると正常な審査ができず、アカウント作成を断られる可能性があります。

また、前述のとおりstripeは複数の禁止事業を定めているため、他社サービスでは問題ない事業内容であっても、審査に引っかかることがあります。

前述した禁止事業の他にもstripeが国別に定めているものや、より幅広い事業内容を禁止している場合も多いため、不安な方は事前に問い合わせておきましょう。

大まかな印象としては、実物のともなわない無形商品（データなど）や役務は審査が厳しくなるか、あらかじめ禁止されています。

事業に問題がない場合は、ウェブサイト情報（事業者や取り扱い商品、店舗情報など）が不足していた可能性も考えられるため、サイト情報を充実させてから改めて申請してみましょう。

stripeの審査に落ちないための対策

stripeの審査自体は事業内容によってはわずか数分で済むため、特別厳しいとはいえません。

ただし、前述のとおり禁止事業が細かいことから、知らないうちにルール違反を理由に審査落ちさせられていることはあります。

stripeの審査に落ちないようにするためには、以下のポイントに注意して申し込むことが大切です。

• ウェブサイトは完成させておく
• 禁止事業は詳しく確認しておく
• 必要書類はあらかじめ用意しておく
• アカウント登録後も必要書類は保管しておく

stripeが申込者を審査するときは、事業ウェブサイトもチェックされます。

事業ウェブサイトの情報が不十分だったり未完成だったりした場合は、審査のための情報が不足していると判断されることがあります。

可能な限りウェブサイトを完成させてから、審査を受けるようにしましょう。

ウェブサイト情報の不足が理由の場合、後日ダッシュボードで完成させたウェブサイト情報を通知すると再チェックを受けることができます。

禁止事業や必要書類はあらかじめ詳しく確認しておきましょう。

必要書類は他社サービスと同程度のものを要求されることが多いため、営業許可証や法人番号、事業主の個人情報が分かる書類などを用意しておきます。

stripeは最初の利用時や、ある程度売上が出てから再度審査されることもあるため、最初に要求されなくても必要書類は保管しておいたほうが安心です。

stripeが使えない場合の代替手段

stripeはアメリカ企業という事情もあり、他社サービスよりも禁止事業がこまかいのが特徴です。

日本の法律的に問題がなくとも、禁止事業と判断されれば、stripeのサービスは利用できません。

stripeの審査に落ちたときは、代替手段の利用も検討しましょう。

最後にstripeの代替手段として、おすすめのサービスを3つ紹介します。

代替手段1:Squareに申し込む

Squareもアメリカの企業が提供する決済代行サービスですが、禁止事項が厳しくないため、手軽に利用できます。

申込み手順もよく似ており、最初にアカウント作成すれば最短で数分後にクレジットカード決済を導入できます。

そんなSquareで利用できる決済方法や手数料などの基本情報は、次のとおりです。

Squareの特徴は、BtoBにもBtoCにも使い勝手が良いことです。

たとえば取引先企業がクレジットカードでの支払いを求めてきたとき、メールで決済用URLを送信できます。

メールでのクレジットカード決済は個人の顧客にも対応できるうえ、専用端末を購入すれば、店頭で対面でのキャッシュレス決済も可能です。

決済手数料はJCBのみ若干高くなっていますが、その他の決済手段は平均的な料率に設定されています。

売上金の振込先口座を特定の銀行に指定すれば、最短翌営業日には入金されるスピードの早さも、魅力のひとつです。

代替手段2:GMOイプシロンに申し込む

幅広い決済手段を取り入れたいなら、GMOイプシロンもおすすめです。

さまざまなインターネットソリューションを提供するGMOの決済代行サービスのため、顧客にとっても安心感があります。

GMOイプシロンの基本情報は、次のとおりです。

GMOイプシロンは多くのプランを用意しているのが特徴で、事業内容に合わせたカスタマイズが可能です。

たとえばECサイトを運営しているなら、カートシステムとの連携や、請求書発行代行、割引料金での宅配サービス利用など、業務効率化に役立つプランが多くあります。

注意点は、月額利用料やプランごとの利用料などがかかるため、小規模経営者や個人事業主はランニングコストが膨らみやすいことです。

これまでの売上を考慮しつつ、自社に合った無理のないプランを検討しましょう。

代替手段3:F-REGIに申し込む

役務の提供を検討している方は、F-REGI（エフレジ）もおすすめです。

F-REGI（エフレジ）も申込時に禁止事業がいくつか設定されていますが、違法性のある商品やサービス、生体販売など他社サービスでも禁止されているものが主です。

基本的に役務自体は禁止事業としていないため、違法性がなければ審査に落ちる心配はありません。

F-REGIの基本情報は、次のとおりです。

F-REGIの特徴は、幅広い決済手段に対応していることです。

海外の決済サービスにも一部対応しているため、訪日外国人観光客向けの商品・サービスを販売している事業でも決済を利用できます。

不正利用防止ツールやセキュリティコードの入力要求など、セキュリティ対策にも力を入れており、ふるさと納税や公共団体・学校法人にも利用されているほど高い信頼があります。

専用端末を購入すれば店頭でのキャッシュレス決済にも対応できるため、オンライン・オフラインの両方で事業運営している方におすすめです。

まとめ

stripeはアカウント作成すれば、わずか数分でクレジットカード決済を利用できるスピード感が魅力のサービスです。

一方で禁止事業が多く、一般的な事業であっても審査に引っかかる可能性があります。

無形商品や役務など禁止事業に該当する商品・サービスを提供している方は、stripe以外の決済代行サービスも視野に入れてみましょう。