【PayPal】審査にかかる時間や厳しさ、落ちる原因と代替手段を紹介します

ECサイトを開設するときは、ターゲット層に合った決済方法を導入する必要があります。

PayPalは、国内だけではなく海外にも商品を販売したい方に向いています。

• PayPalの審査は時間がかかる？
• PayPalの審査は難しいって本当？
• PayPal以外にオンラインや海外決済する方法は？

ここでは、上記3つのポイントを中心に、PayPalの審査の特徴や、万が一加盟できなかった場合の代替手段を紹介します。

PayPalの審査時間はどの程度かかる？

PayPalは個人アカウントとビジネスアカウントがあり、どちらのアカウントを利用するかで審査時間が変わります。

個人アカウントの場合は必要な情報を入力するだけで一部の決済方法以外は即時利用できるようになります。
ビジネスアカウントの場合は、必要な情報の入力や本人確認の後に審査が必要です。

審査時間は最短で当日、長くて数日程度です。

審査が完了すると、1～4週間程度で企業や個人事業主のもとにアカウント確認用の暗証番号が記載されたハガキが届きます。
マイアカウントページで暗証番号を入力し、本人確認手続きで未確認項目がないか確認したうえで残りの登録手続きを完了させましょう。

アメリカの法人など、FATCA（Foreign Account Tax Compliance Act）対象者の場合は、追加で申告手続きも求められます。

PayPalの審査基準と落ちた理由の可能性

PayPalビジネスアカウントの審査を受けるにあたって、事前に知っておきたいのが審査基準と万が一落ちた場合に考えられる理由です。

ここでは実際に審査を申し込んだ人の口コミも参考にしつつ、PayPalの審査基準と落ちた場合の理由を解説します。

PayPalの審査基準

PayPalに限らず、決済代行サービスを提供する企業の審査基準は、明確に開示されていないのが一般的です。

そのため公式サイトの利用規約や登録手順の注意点、実際に利用しているユーザーの口コミから想像するしかありません。

PayPalの審査基準として重要視されている可能性が高いポイントは、次のとおりです。

• 登録情報に誤り・ブレがある
• 住所がバーチャルオフィス
• 住所が過去に犯罪に利用された場所
• クレジットカードの支払いに延滞がある
• 経済制裁中の外国へ送金する可能性がある
• 必要な確認情報が不足している

たとえば法人名で登録するとき、本人確認の書類とクレジットカード名義が異なるなど、登録情報が項目によって異なる（ブレがある）場合は、偽装を疑われることがあります。

近年は信用度重視で都会の一等地にバーチャルオフィスを借りる企業も少なくありませんが、過去に犯罪に利用されたり、なんらかの問題があったりした土地の場合、リスクとして認識されます。
クレジットカードの支払いに延滞があるなど、金融機関でトラブルを抱えている方も、決済代行サービス会社から利用を断られることが多いのが一般的です。

また、海外企業との取り引き目的でPayPalを利用する場合は、相手国が経済制裁を受けていないか、マイナンバー登録など法律上の必要な手続きは済んでいるかも重要視されます。

PayPalの審査に落ちた理由

審査基準で解説したとおり、PayPalは明確な審査基準を開示していないため、審査に落ちた理由もはっきりとは分からない場合があります。

審査に落ちる理由として第一に考えられるのが、他の決済代行サービスと同じく、必要書類や登録情報の不備です。

PayPalはとくに必要書類と登録情報に異なる部分があると、審査に落ちやすい傾向があります。
不備内容によっては登録時にエラー表示で教えてくれますが、審査申し込みまでスムーズに終えてしまう場合もあるため、自分自身で隅々まで確認しましょう。

日本企業の場合はある程度「法人口座名義のクレジットカードだな」「個人事業主のバーチャルオフィスだな」と汲み取ってくれる部分も、PayPalは情報を額面取りに受け取ります。

PayPalの運営会社は海外（シンガポール）企業のため、思いもよらない理由で審査に落ちることがあります。

PayPalの審査に落ちないための対策

PayPalの審査対策としてあげられる方法は、次の2つです。

• 必要書類と登録情報の内容を統一させる
• 提出用の書類は多めに用意しておく

PayPalの審査で落ちないよう、申込者ができることは、必要書類と登録情報の内容に異なる部分がないように注意することです。

一見単純な対策に思えますが、PayPalの場合、こまめに提出できる書類が変更されるため、必要書類と登録情報の内容を合わせることが容易ではありません。

実際にPayPalに申し込んだ経営者の口コミの中には、「公式サイトで利用可能と書かれていた本人確認書類が、申込時の選択項目になかった」という声もありました。

どの書類を受け付けてくれるかは申込時にしか分からないため、事前に提出する枚数よりも多めに、複数種類を用意しておくと安心です。

PayPalが使えない場合の代替手段

PayPalは月額利用料がかからず、海外利用もできるため、海外向けに商品を販売している方に人気です。

ユーザーも手軽にアカウント作成できることから、国内でも広く活用されています。

しかし前述のとおり、思わぬ理由で審査に通過できない場合もあります。

そこでPayPalの審査に通過できなかったり、ある日突然アカウント制限がかけられたときのために、代替手段も検討してはいかがでしょうか。

PayPalの代替手段としておすすめの決済代行サービスは、次の3社です。

代替手段1:Squareに申し込む

月額利用料がかからず、手軽にアカウント作成できるサービスとして、Square（スクエア）があげられます。

Squareも海外（アメリカ）企業が提供していますが、日本向けのヘルプ窓口（電話・メール）とユーザー同士でサポートし合えるコミュニティが開設されているため安心です。

そんなSquareで利用できる決済方法や手数料などの基本情報は、次のとおりです。

Squareはアカウント登録すると、最短即日で一部サービスの審査が終わります。
手入力なら、審査完了直後からクレジットカード決済を利用できるようになるため、導入スピードも重視したい方におすすめです。

また、PayPalはオンライン決済のみの対応ですが、Squareならオンラインと店舗決済の両方を一括導入できます。

手入力以外の決済に使用する専用端末は、個別に購入が必要ですが、最短1営業日で届きます。

代替手段2:ビーアールペイメントに申し込む

海外向け販売が目的でPayPalを検討している方の代替手段として、ビーアールペイメント（BR payment）がおすすめです。

ビーアールペイメントは多くの決済方法に対応しており、国際決済にはAlipay（支付宝）・PayPalの2種類で対応しています。

ビーアールペイメントのサービスの詳細は、次のとおりです。

ビーアールペイメントもECサイトなどのオンライン決済に特化している点は、PayPalと共通しています。

コンビニ決済、銀行決済、口座振替、キャリア決済などクレジットカードをもたない層へも対応できる決済方法が豊富なため、顧客の年齢幅が広い方に最適です。

注意点は、ビーアールペイメントに加盟したからといって、必ずしもPayPalが導入できるとは限らないことです。

審査はクレジットカード会社など各社が行うため、PayPal側の審査に落ちる可能性もあります。

他の決済方法を導入できるチャンスがある分、「キャッシュレス対応できるならPayPalにこだわらない」という方なら十分メリットを感じるでしょう。

代替手段3:GMOイプシロンに申し込む

豊富な決済方法に加えて商品の配送費優遇サービスも受けたい方は、GMOイプシロンもおすすめです。

PayPalやビーアールペイメントと同じく、海外取り引きにも対応しています。

GMOイプシロンの基本情報は、次のとおりです。

GMOイプシロンも、PayPalを同時申し込みできますが、あくまで各決済方法の審査はクレジットカード会社などが行うため、必ずしも導入できるとは限りません。
しかし現地の通貨で決済できるクレジットカードのサービスもあるため、PayPal以外の方法で海外向けの決済方法を導入できる可能性があります。

日本郵便と西濃運輸と提携できる配送サービスも申し込めば、配送費の優遇が受けられるうえ、商品の決済から出荷、配送まで一元管理できます。

分割払いやリボルビングにも対応するなど、商品販売や決済に関する、さまざまなサービスを同時に申し込めるため、GMOイプシロンは幅広い層をターゲットとする方におすすめです。

まとめ

PayPalは国際送金の手段として長い歴史があり、世界各国で利用されていることから、海外にも販売したい方に人気のサービスです。

一方で海外企業が運営している分、国内企業とは異なる審査基準や申込みの注意点に戸惑い、審査に落ちてしまう方も少なくありません。

PayPalと同じくオンライン決済に特化したサービスは他にもあるため、代替手法も視野に入れつつ加盟審査を受けてみましょう。