受注後に指定されたメールアドレスや電話番号へ、専用決済ページのURLを送るEメール決済は、顧客の購入離脱を防止する効果が期待できる決済方法です。
任意のタイミングで専用ページのURLを送信できるため、以下のような取り引きが多いお店や企業におすすめです。
- 受注日と商品の発送日に間がある
- 月末支払いを希望する企業からの受注
- 電話による受注
また、実店舗でもEメールを介してクレジットカード決済に対応できるようになり、専用の端末を購入せずに済むメリットもあります。
ここではEメール決済を導入するメリットやデメリット、導入におすすめのお店のタイプについてご紹介します。
Eメール決済を使った際のメリットとは
Eメール決済は、注文受付後に送信するメールにて決済専用のURLを通知する決済方法です。
購入者は記載されたURLから専用画面に遷移し、希望する決済方法で支払いを済ませることができるため、以下のようなメリットがあります。
- 個人と企業のどちらにも対応できる
- メールによる手続き促進で購入離脱を防止
- 予約商品など後日決済に対応できる
- 価格の変動がある商品も受注しやすい
- 電話注文でも複数の決済方法に対応できる
企業の中には、企業用クレジットカードの使用にさまざまなフローや規制が設けられていることがあります。
Eメール決済は(サービス提供会社によりますが)クレジットカード以外の支払い方法にも幅広く対応しており、コンビニ払いや銀行振込を選ぶことができます。
そのためクレジットカードを所有していない個人客や、特定の支払い方法以外は時間がかかる企業からの注文にも柔軟に対応できるようになります。
メールで改めて注文内容の確認とともに決済先URLを送るため、ユーザーの都合の良いタイミングで支払い手続きができ、支払いの促進と購入離脱防止が同時に叶います。
顧客の目の前でメール送信する手間がかかりますが、専用端末を導入せずとも店頭でクレジットカード決済を受け付ける活用方法もあります。
Eメール決済は注文直後以外にもメール送信でき、たとえば予約商品の取り扱いや価格の変動がある商品でも、発送直前に改めて最終決定した金額を通知することが可能です。
ユーザー視点で見ると「商品が届く直前に決済できる」安心感があり、販売店側にとっては「まとめて購入で10%引き」などのキャンペーンが打ち出しやすくなります。
増税前後の注文やレート変動のある海外商品の取り扱いなど、価格が直前に変動する可能性のあるタイミング・商品の注文にも対応できます。
また、通販会社の場合は電話注文にもショートメッセージで決済URLを送ることができるため、高齢者や若年層への対応に最適です。
Eメール決済を使うことによるデメリットはある?
予約商品の後日支払いや、電話注文による受注が可能となるメリットがある反面、Eメール決済は以下のようなデメリットも考えられます。
導入時はメリットに対してデメリットが占める割合も視野に入れ、決済代行サービス会社を選びましょう。
- 後日払いの場合は未回収リスクがある
- 有料オプション扱いの場合がある
- 対応可能な支払い方法が会社ごとに異なる
たとえば決済用ページでコンビニ払いや銀行振込を希望された場合、期日までに支払われないケースは珍しくありません。
督促の目安や期日が過ぎた後の支払い対応など、こまかなルールを明示しておくなどの対処が必要です。
複数の決済代行サービス会社がサービスの一部としてEメール決済を取り扱っている場合、オプション扱いとなっていることが多々あります。
1件あたりの決済手数料以外に利用料がかかり、契約内容によっては利用の有無に関わらず最低限の月額利用料を支払うプランも存在します。
月額利用料に対してEメール決済の利用数が少なく、採算が取れないこともあるため、個人事業主など小規模経営の方は慎重に導入を検討しましょう。
また、同じEメール決済でも取り扱う決済代行サービス会社によって決済方法が大きくことなります。
クレジットカード決済のみの会社もあれば、コンビニ払いや銀行振込の他キャリア決済にも対応している会社もあるため、料金とサービス内容のバランスを含めて比較検討してください。
Eメール決済を導入したほうがいいのは客層が広いお店
Eメール決済は未回収リスクも含めて考えると、単独導入よりも他のサービスと一括導入するほうがおすすめです。
業態としては、個人・企業・若年層・高齢者・予約販売など、幅広い客層が見込めるお店に向いています。
以下のような特徴を持っているお店の方は、決済方法のひとつにEメール決済を加えてみてはいかがでしょうか。
- 個人と企業の両方に売買している
- 予約商品など注文から決済まで日数がある
- 送料や価格の変動がある
- 電話注文も受け付けている
Eメール決済の良いところは、注文受付後に任意のタイミングで決済URLを記載した請求メールを送信できることです。
個人客からの予約商品はもちろん、支払いを月末まで伸ばしてほしいという企業からの注文にも柔軟に対応でき、売買機会を逃しません。
特に予約商品の場合、個人客にとっては「商品がきちんと確保されてから発送直前に決済します」というスタンスは安心して注文できる理由のひとつとなります。
売り手側も、増税や海外レートの変動など発送直前に価格が大きく変更されても、実際の価格で請求できるため、赤字リスクを減らせます。
個人客からの電話注文や、馴染みの取引先からの電話注文も対応でき、クレジットカードを持たない層などさまざまな層のターゲット化が可能です。
まとめ
Eメール決済は、メールの他にショートメールでの送信も対応しているサービスが多く、電話番号さえ分かれば手軽に請求することができます。
専用の決済ページURLを個別にメールで送信するシステムで、自社で顧客のクレジットカード情報を預かる危険もありません。
受注から発送まで日数のあいた取り引きにも対応できるため、顧客に安心して予約商品を購入してもらいたいお店は、Eメール決済がおすすめです。